夫婦で共働きをしていると通勤しやすい駅近の物件を購入したくなると思います。
駅近物件は通勤に便利なだけでなく、スーパーや日用品を売っている商業施設も近いことからとても生活しやすいですよね。
しかし、駅近で便利な物件は駅から遠い物件と比べて値段が高くなりがちです。
そのため、駅から遠かったり商業施設が近くにない少し不便だけど安い物件を選びたくなりますが、本当に購入しても大丈夫でしょうか。
個人的には共働き夫婦は多少高くても都心の駅近物件を購入するべきだと考えています。
今回はなぜ駅近物件を購入するべきかについて解説します。
都心駅近物件を選ぶメリット
物件価格が高い都心にある駅近物件ですが、高くても選ぶべき理由があります。選ぶべき理由については次の通りです。
共働きを継続しやすい
駅近物件を購入するべき理由は何と言っても「共働きを継続しやすいから」です。
共働きの継続が難しいのは「子育てに時間がかかる」「仕事が多く残業がある」「保育園の送り迎えが出来ない」など、やることは多いのに時間が足りないため継続できないことが原因です。
時間が足りてないのに駅から遠くて通勤に時間がかかり、商業施設も遠くて買い物も満足にできないところに住んでしまえば余計に時間が無くなります。
通勤時間が片道1時間と30分の場合で比べると、往復で考えると1日1時間も違います。1時間もあれば洗濯や夕飯の準備も余裕をもってできるのではないでしょうか。
そのため、今の仕事を継続しながら子育てをするのならば駅近物件を選ぶのがベストです。
共働きをしているほうが手元に残るお金は多い
駅近で高い物件を購入して共働きを継続するのと駅から遠い安い物件を購入して専業主婦（夫）になるのとでは、駅近物件を購入を購入する方が手元に残るお金は圧倒的に多いです。
8,000万円の駅近物件を購入するのと4,000万円の駅から遠い物件を購入するのでシミュレーションしてみましょう。共働きの場合は男・女ともに40年勤務、方働きの場合は男性は40年、女性が10年勤務したと想定します。
このように収入だけで比較すると妻が40年間働いた方が手取り金額が9,500万円も増えます。対して住宅ローンの支払金額は5,420万円しか増えませんので、差額を引いても、駅近物件を購入して共働きを継続したほうが4,000万円も手残りが多くなります。
このシミュレーションでは8,000万円の高額物件を固定金利の高い利率で計算しているので支払い金額が多くなっていますが、もう少し安い価格の物件を変動金利で購入すれば手残りはより増えます。
これだけお金があれば家族で旅行に行ったり子供の習い事や塾代も賄うことが出来ますよね。
また、将来的に受け取れる年金も増えますので、時間がネックで共働きが出来なくなるくらいなら、駅近物件に住むべきでしょう。
将来的に受け取れる年金額については下のこちらの記事で紹介してますので、良ければご覧ください
資産価値が高い
都心の駅近物件は資産価値が高いという点もお勧めできるポイントです。
日本の人口は減少する傾向にあり2050年には9,515万人（人口が最大の2005年は12,777万人で33.3％減）まで減少します。
人口減少と合わせて高齢化も進行するため、駅から遠い不便な物件は資産価値が減少しやすいとされています。
一方で駅から近い物件というのは電車やバスなどの公共交通にもアクセスしやすく、老後でも買い物や通院もしやすいため資産価値が下がりにくいです。
老後自分たちがそのまま暮らすことを考えても駅から近い方が便利で暮らしやすいですし、高く売れやすいので、物件を売って老人ホームへ入るお金としても良いでしょう。
子供が進学した際の仕送りが不要になる
子供が大学に通うようになると必要なものが学費と仕送りです。有名大学は都内にあることが多いため、都心から離れた場所に実家があると大学生になったときに一人暮らしをする必要が出てきます。
独立行政法人日本学生支援機構の調査（令和2年度）によると、大学生への仕送りは年間で約114万円とされています。これが4年間継続したら450万円にもなります。
子供が3人いて全員一人暮らしをしたとすると、仕送りだけで1,350万円でこれに加えて学費がかかります
都心近くに実家があれば一人暮らしをしなくてもすむ場合もあるため、子供の数が多いほどお得になる可能性があります。
一人暮らしをしてなくても大学までの距離が近ければ定期代も安くなります。そのため、近いということはメリットが大きいといえます。
塾や習い事に通わせやすい
塾やそのほかの習い事は建物が駅前に集中していることが多いです。
駅から遠い郊外の住宅に住んでしまうと送り迎えの必要があり時間を取られてしまいます。駅近物件に住めばある程度大きくなれば子供だけで習い事に通うこともできるので、より時間の余裕も生まれるでしょう。
都心駅近物件のデメリット
ここまで都心の駅近物件のメリットについて紹介してきましたが、デメリットもあります。
収入によってはローンが組めない
都心の駅近物件は高額ですので、年収によってはローンが組めない可能性があります。
東京23区の新築分譲マンション平均価格は2023年1～6月の期間で1億2962万円と1億円を突破したと日本経済新聞でも報じられています。
東京の都心から少し離れた駅でも新築であれば7,000～9,000万円程度することはざらにあります。
この価格帯でローンを組むとなると世帯年収が1,000万円以上あるか頭金を数千万円単位でないと厳しいです。
マンション価格は年々上がっていますので、欲しい物件があれば早めに購入することをお勧めします。
戸建ては狭小住宅が多く老後暮らすのには不向き
「庭付き一戸建てで子供と庭で遊んだり、庭いじりをしたい」
そういう夢がある方もいらっしゃると思います。しかし、駅近物件でその夢を叶えるのは難しいです
都心に近い物件で一戸建ての住宅もあるにはありますが、大体は20坪ほどの狭い敷地に3階建てで建てたいわゆるペンシルハウスといわれる建物です。
ペンシルハウスは敷地面積が狭いため庭は無く、隣の物件との距離が近いため、騒音トラブルになることもあります。
また、3階建ての物件であるため階段が多く、老後までそのまま暮らすのは難しいといえます。
以上のことから駅近物件を購入するのであれば、一戸建てでなくマンションを購入することをお勧めします。
治安が悪い
駅周辺にどんな商業施設があるかにもよりますが、パチンコ屋や居酒屋などが多い駅の近くでは治安が悪いことがあります。
また、そういった施設の周りでは夜遅くまで大声で話している人がいるなど騒音に悩まされることも少なくありません。
そのため、物件を購入する際には駅からの近さだけでなく周辺の商業施設もチェックしておいた方が良いでしょう。
離婚した時には売却しなくてはならない
夫婦仲が一生良ければ問題ありませんが、すべての夫婦がずっと仲良しではいられません。今では3組に1組の夫婦が何らかの理由により離婚をしています。
駅近物件は高額であるため夫婦での収入を前提にローンを組みます。そのため、離婚したからといって一人だけでローンを払いながら住むことは難しいですし、かといって売却してもタイミングによっては赤字になる場合もあります。
離婚することを前提に結婚する人はいませんが、夫婦仲に少しでも不安がある場合には購入せずに駅近賃貸に住むことをお勧めします。
まとめ
いかがだったでしょうか。
人それぞれ優先することが色々あると思いますが、個人的には共働きを継続するのであれば時間的余裕が生まれる都心の駅近物件に住むことをお勧めします。
共働きをしても世帯年収が多くなくローンが組めない場合・組めても毎月の支払いがギリギリになりそうであれば新築ではなく中古マンションも選択肢に入れることをお勧めします。
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