わが家は大丈夫!?ハザードマップと建築年で建物の安全性を確かめよう

わが家は大丈夫!?ハザードマップと建築年を確認! 生活

 日本では毎年のように台風や大雨、地震が発生しています。災害のニュースを見るたびに「ウチの住宅は大丈夫!?」そんな気持ちになる人も多いはず。また、これからマンションや戸建て住宅を買う方も、「どこに家を買えばいいのか分からない」という方もいらっしゃると思います。

 今回は、自分の住んでいる建物、これから購入する住宅の安全性を確かめる方法についてご紹介したいと思います。

水害・土砂災害・地震リスクを調べよう

 水害や土砂災害、地震などが発生した際に、どのくらいリスクがあるのかを調べるためには、「ハザードマップ」を活用することをお勧めします。

 「ハザードマップ」とは国土交通省が提供しているマップで、自分が住んでいる地域の災害リスクを調べることが出来ます。これを活用することで、洪水・土砂災害・津波・地震のリスクを調べることが出来ます。

 大雨・台風の時には洪水や土砂災害等、地震の時には土砂災害や津波等の被害が出る可能性があります。津波や洪水時は高台の避難所へ、地震の時には最寄りの避難所等と災害の種類によって避難するべき場所が異なります。ご自身の住んでいる場所にどのようなリスクがあるのか事前に把握して、避難に生かしましょう。

 また、これから戸建てやマンションの購入を考えている場合には、このマップを活用して洪水や液状化リスクが少ない場所を調べることをお勧めします。

地盤サポートマップを活用して揺れやすさを確認しよう

 同じ構造の建物でも「揺れやすい地盤」と「揺れにくい地盤」のどちらにあるかで建物への被害は大きく変わります。

 ジャパンホームシールド株式会社が提供している「地盤サポートマップ」というサイトでは、地図上で指定した箇所での「揺れやすさ」「液状化のリスク」「浸水リスク」「土砂災害のリスク」を確認することが出来ます。

 どこに住むか迷っている場合には、こちらのサイトを活用するのも良いかと思います。

建物の耐震性を調べよう

 台風や大雨による洪水や土砂災害はある程度天気予報からわかりますが、地震は突然発生します。そのため、災害の中でも地震が心配な方は多いと思います。地震が発生した際に大切になってくるのが自宅の「耐震性」です。耐震性が低い住宅の場合には大地震がくると耐え切れずに、建物が倒壊する危険性があります

耐震性は築年数で分かる

 建物の耐震性は築年数で大まかに調べることが出来ます。建物を建てる際の耐震性の基準となる「耐震基準」は大きな地震があるたびに見直されています。建築確認申請が1981年5月31日までに提出された建物については「旧耐震基準」が用いられ、1981年6月1日からは「新耐震基準」が用いられます。新耐震基準であれば、震度6強~7程度の地震に対しては倒壊しないように設計されてますので、大地震がきても比較的耐えられる構造になっています。

 建築確認申請とは建物を建てる前に設計が新しく建てる建物の設計が建築基準法に適合しているかチェックを受ける行為です。そのため、この申請を行った後に建築が行われますので、耐震基準の確認は建築確認申請の日付が1981年6月1日より後か前かで判断する必要があります。日付については、建築確認申請の副本(住宅購入時にハウスメーカーから渡されます)で確認することが出来ます。

 「書類がどこにあるか分からない」そんな時は、建築年月日である程度の確認ができます。一般的に建築確認申請してから建築されるまでは、マンションは1~2年、戸建ては3~6カ月程度かかります。そのため、マンションであれば1983年1月以降のもの、戸建てなら1982年1月以降に建てられたかどうかが目安となります。

新耐震基準でも複数回の地震には耐えられない可能性

 新耐震基準では「震度6強~7程度の地震に対しては倒壊しない。」ように設計されていますが、複数回の地震について耐えることを想定していません。現に、2016年に発生した熊本地震では、震度7の地震が2回発生したため、新耐震基準で建てられた家にも被害が発生しています。なお、より耐震性の高い耐震等級3の住宅では、熊本地震においても大きな損傷が見られず、大部分が無被害であったそうです。(新耐震基準で建てられた建物の耐震等級は1です。耐震等級が3の建物は耐震等級1の1.5倍の地震力に耐えられるように設計されます)

 そのため、これから住宅を建築される場合には、耐震等級3の設計とすることをお勧めします。

出典:「熊本地震における建築物被害の原因分析をおこなう委員会」報告書のポイント


シロアリがいると耐震性が下がります

 木造住宅ではシロアリが発生していると柱がボロボロにされて耐震性が低下している場合があります。住宅にシロアリが発生するのを防ぐ防蟻処理は1~5年ごとに実施していればリスクは下がりますが、「住宅を購入してから防蟻処理をしていない」「中古の住宅を購入したため、前の持ち主が防蟻処理していたか分からない」という場合には、シロアリが発生している可能性があります。その場合は、住宅診断(ホームインスペクション)を実施することでシロアリが発生しているか確認することをお勧めします。

 これから住宅を購入する場合には契約前に住宅診断(ホームインスペクション)することで、シロアリだけでなく、自分だけでは気付かない住宅の問題点を見つけることが出来ます。

まとめ

 現在住んでいる住宅やこれからマンション、戸建ての購入を考えている場合には、下記の点に注意しましょう。

  • 水害・土砂災害・地震リスクはハザードマップを確認
  • 地震については、新しい耐震基準(1981年6月以降)で建てられているか確認
  • これから住宅を建てる方は耐震性能3にするのがお勧め
  • シロアリが発生しないように防蟻処理をお勧め

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